ETFのメリット・デメリットを理解して賢く利用するシンプルな方法

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ETFと投資信託の違いを理解して上手に利用することで、あなたの資産運用コストを大幅に引き下げることができ、投資戦略の幅も大きく広げることができます。

この記事ではETFに関する最新の情報に基いて、ETFのメリット・デメリットをわかりやすく説明し、簡単に賢くETFを利用するためのシンプルな方法について解説しています。

日本でETFの利用が進まない原因

ETF大国である米国では個人投資家の投資対象として最もポピュラーな存在となっているETFですが、日本での認知度は今ひとつという状況です(市場規模から考えると日本は米国の12分の1程度)。日本でETFが流行らない理由をひと言で表現すると、「証券会社の儲けが少ないから」です。

「一般NISA」に比べて「つみたてNISA」が盛り上がらない理由も「証券会社の儲けが少ないから」ですが、証券会社の儲けが少ない分だけ、ETFも「つみたてNISA」も個人投資家にとってはメリットが大きいものであることは間違いありません。

金融庁は金融機関に対して「顧客本位の営業を行う」ことを強く要望しているのですが、これまで高い利益率を背景に成長してきた金融業界の方向転換にはまだまだ時間が必要なのかも知れません。

ブラックロックとバンガードという黒船

日本の金融機関が自社の利益を優先し、個人投資家にメリットのあるETFには消極的な営業姿勢を見せる状況の中、米国のETFでトップを争う2つの運用会社が着実に日本の個人投資家からの支持を獲得し始めています。

ブラックロック

世界のETF市場の7割以上を占めていると言われている米国のETF市場において、ブラックロックとバンガードはトップシェアを争う運用会社です。

ブラックロックはETFの世界シェア38.45%(出所:BLACKROCK GLOBAL ETP Landscape:2017年9月)を誇る業界首位の運用会社です。ブラックロックのETFは「iシェアーズ」というブランドで展開しており、日本市場においても15本の「iシェアーズ」ETFを運用し、驚異の低コストETFとして人気を集めています。

例えば、現在、TOPIXに連動する投資信託で最も低コストの投資信託は「eMAXIS Slim国内株式(TOPIX) 」であり、信託報酬は0.159%となっています。これに対してブラックロックの「iシェアーズ TOPIX ETF」の信託報酬(経費率)は0.06%であり、半分以下のコストで運用することが可能です。

バンガード

バンガードの親会社であるバンガード・グループ・インクは1976年に世界で初めてインデックスファンドを売り出した会社として有名で、「インデックスファンドの父」と呼ばれる存在です。世界で初めて国際株式指数に連動するインデックスファンドを設定したのもバンガードであり、2001年からETF市場をリードしてきた会社です。

バンガードのETFは日本の個人投資家の間でも人気が高く、その中でも1本のETFで世界の98%の株式に投資できる「バンガード・トータル・ワールド・ストックETF(VT)」、米国に上場している4000銘柄に幅広く投資する「バンガード・トータル・ストック・マーケットETF(VTI)」の2本に人気が集中しています。

ただ、この2本のETFに投資するには米国株を取扱っている証券会社を通して日本円をドルに交換した上で取引する必要があり、少額の投資ではとコストが割高となってしまうという問題がありました。

ところが楽天がVT、VTIを投資対象とする投資信託を設定したことで、100円からでもこの2本の人気ETFに手軽に投資できるようになり、VTに投資する「楽天・全世界株式インデックス・ファンド(楽天VT)」は2017年の「投信ブロガーが選ぶ!ファンド・オブ・ザ・イヤー」で第一位に選ばれています。

年に1度、個人投資家がその年に最も魅力的だと感じた投資信託を選ぶ「投信ブロガーが選ぶ!ファンド・オブ・ザ・イヤー」ですが、2017年の結果を見ると「つみたてNISA」の影響を受けた順位付けとなっており、上位10本に選ばれた投資信託だけで素晴らしいポートフォリオが組めそうです。

ETFのメリットはコストと即時性

インデックスファンドとETFはどちらも投資信託であることに変わりはなく、投資して得られる効果はほとんど同じです。TOPIXに連動するインデックスファンドもETFも同時に同じ金額を保有すれば、その後に発生するリスクもリターンも原則的には同じです。

ただし、取引の仕組みが異なることでいくつかの違いが生まれます。ETFの最大のメリットは運用コストの低さです。ご存知の通り、投資信託における運用コストは信託報酬ですが、信託報酬の約半分は販売会社に支払われており、運用会社が手にする報酬は信託報酬の半分以下になっているのが普通です。

ETFは株の取引と同じルールで売買されます。つまり、公設の取引所で売買されるため販売会社という概念は存在せず、投資信託で行われている販売会社への支払いコストを全額カットすることが可能です。

また、1日1回発表される基準価格によって売買される投資信託とは異なり、ETFは取引所でリアルタイムに取引でき、「指値注文」の利用も可能です。

ETFのデメリットは流動性によるコスト

ETFも投資信託も購入時に手数料を支払う必要がありますが、最近ではノーロードと言われる手数料無料の投資信託が増えてきており、「つみたてNISA」などでは全ての対象投資信託の販売手数料が無料となっています。

ETFでも楽天証券など一部のネット証券では約定代金が10万円以下の売買手数料を無料としていますので、これらのネット証券を利用することで小口の売買については手数料を気にする必要はなくなります。

しかし、大口の売買では手数料が発生しますので、保有期間が短い場合はETFのメリットである信託報酬の低さを打ち消してしまいますので注意が必要です。

また、ETFによっては流動性の低いものもあり、そのようなETFは売値と買値の差が大きく開いていたり、一度に大きな金額で取引することで余計なコストが発生する場合があります。

既に説明しましたように、現時点では証券会社がETFに対して積極的な営業を行っておらず、投資信託のような「100円からの定額積立」といった少額投資に対するサービスがほとんどありません。

従いまして、現状では小口の資金から自動で積立投資をしたいというようなニーズに対しては投資信託を利用するしかありません。

ETFを選ぶ際の2つのポイント

ETFのメリットはコストの低さですから、ETFを選ぶ際には信託報酬(経費率)をチェックし、同じ指数に連動するETFの中から信託報酬(経費率)の低いものを選ぶようにしましょう。

ただし、信託報酬だけでETFを選ぶと流動性によるコストで思わぬ負担を強いられる可能性がありますので、実際に売買する前に、ネット証券の板情報を見て、「売値」と「買値」にどれくらいの開きがあるのか、どれくらいの注文数量が板に出ているかを事前にチェックしておくことが大切です。

多くの場合は、ETFの純資産額をチェックすることで流動性によるコストはある程度予想することができますので、純資産額が小さいETFへの投資は繰上償還(上場廃止)リスクなども考慮し、なるべく避けるようにしておくことをオススメします。

ロボアドでETFのデメリットをカバー

ETFでは小口資金の自動積立投資はできないと申し上げましたが、実は、ロボットアドバイザー(ロボアド)のサービスを利用することで低コストのETFに対する自動積立投資を誰でも簡単に行うことが可能です。

日本でも人気の高いバンガードが運用する「バンガード・トータル・ストック・マーケットETF(VTI)」などを始めとする7本の超低コストETFに分散投資することで、機関投資家レベルの国際分散投資を行うロボアドが「ウェルスナビ」です。

「ウェルスナビ」は機関投資家が利用している投資アルゴリズムを利用して世界中の様々な資産クラスに分散投資を行います。米国のETFを利用して、毎月1万円からの自動積立が可能な「ウェルスナビ」は日本のロボアドサービスおいて利用者数、預かり資産の両部門で首位の座を獲得している人気のロボアドサービスです。「ウェルスナビ」については以下の記事でまとめてありますので是非ご覧下さい。

数あるロボアドのサービスの中で、ウェルスナビは預かり資産、利用者数においてNo.1のトップブランドであることは間違いありません。今回はウェルスナビのサービスの特徴や、ウェルスナビのメリット・デメリットについて解説していきます。

「ウェルスナビ」と人気を二分するロボアドが、マネックス証券が提供する「マネックスアドバイザー」です。「マネックスアドバイザー」は世界のトップブランドであるブラックロックが運用する「iシェアーズ」の東証上場シリーズに投資する国内唯一のロボアドです。

「マネックスアドバイザー」を利用すれば「iシェアーズ」の東証上場シリーズに対して毎月1万円からの自動積立投資が可能となります。「マネックスアドバイザー」ではETFの売買の度に徴収する手数料は無料となっており、必要となるコストは運用金額に対して年間0.3%だけという国内最安の手数料設定となっています。「マネックスアドバイザー」につきましては以下の記事でまとめてありますので是非ご覧下さい。

ロボット・アドバイザーによる運用額は右肩上がりに増えてきており、2020年には1兆円~5兆円規模になるとも言われています。そして2017年10月25日にスタートしたマネックス証券の新しいロボアドであるマネックスアドバイザーはこの新市場の起爆剤となるかも知れません。

まとめ

ETFは長期国際分散投資を行うために利用することで最も威力を発揮する金融商品です。基本的にはインデックスファンドと同じですが、信託報酬の差が大きい場合はインデックスファンドよりもETFを利用するほうが有利な運用が可能となります。

ただし、信託報酬だけでETFを選ぶのではなく、流動性についても事前に板情報をチェックして確認しておくことが必要です。流動性の少ないETFに投資してしまうと、思わぬコストを負担したり、繰上償還になったりするリスクがあることを理解しておきましょう。

「つみたてNISA」の登場をきっかけとして、インデックスファンドの信託報酬についても競争原理が働くようになり、中にはETFを脅かすくらいの低コストファンドも出始めていますが、全体的に見るとブラックロックの「iシェアーズ」などに軍配が上がります。

ETFのシェア拡大の障害となっている流動性の問題については2018年の夏くらいからスタートすることが予定されているマーケットメーカー制度に期待が集まっています。予定通りにいけば、ワンショット500万円程度の売買については流動性の心配なく取引ができるようにりそうです。

近い将来、米国のように証券取引所の取引の半分近くをETFの取引が占めるようになる時代がやってくるのかも知れませんね。

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