iDeCoのメリットは知っていても、これまで投資をしたことがない初心者の方の中には、何にどれくらい投資したらいいのか分からないという方が多いのではないでしょうか。毎年数万円の節税効果が見込めるiDeCoをこのような理由で利用しないのはもったいないと思いませんか。
そこで、この記事では投資未経験の方でも簡単にiDeCoを始めることができるように、選ぶべきおすすめの投資信託やその組み合わせ方法などについてわかりやすく解説していきます。
INDEX
31%の人が運用商品を決められない
iDeCoは公的年金だけでは不足する老後資金を長期の積立投資によって形成していくことを目的とした非課税制度です。
iDeCoでは運用商品として元本確保型の定期預金もありますので、まずはこのような元本確保型の商品からスタートし、節税しながら資産を積み上げていくのもいいでしょう。しかしながら、定期預金だけによる運用では老後を支えるための十分な資産を形成していくことは、正直なところ難しいと言えるでしょう。
iDeCoは毎年の所得控除による節税効果だけでなく、運用益に対する20.315%の税金もゼロになります。せっかくこのようなメリットがあるのにリターンがほとんどない定期預金だけで運用することはiDeCoの節税メリットの半分を捨ててしまうようなものです。
預金はiDeCoのように60歳まで引き出せない口座で運用してしまうと、いざという時に引き出せません。やはりiDeCoを利用するなら、ある程度のリスクを許容した上で投資信託に投資し、積立額を大きく上回る資産の形成を目指したいところです。
ところが、野村総合研究所が2016年10月に実施した「iDeCoに関するアンケート調査」の結果を見ると、iDeCoへの加入意向者の6割が「商品の選択や配分を決めるは難しい」と感じており、どのような商品を選びたいかという質問に対して31％の人が「商品を決められない」と回答、34％の人が「元本確保型の商品」と回答しています。
iDeCoの利用が今ひとつ盛り上がらないのは認知度の低さだけが理由ではなく、iDeCoを知っていても「何にどのように投資していけばいいのか分からない」人が多く、iDeCoのメリットを知りつつも最初の一歩が踏み出せない人が多いということも大きな理由のひとつであると言えそうです。
年平均リターン3%～5%を目指す
◆定期預金だけでは老後資金は賄えない
iDeCoを利用して元本確保型の定期預金や保険に投資することを考えている人は「損をするのは嫌だからリスクのあるものには投資したくない」という考えがベースになっていると思われます。例えば、30歳で年収350万円の企業年金のない会社で働くサラリーマンが毎月2万3000円をiDeCoの定期預金で運用した場合、60歳になった時点での総積立額は828万円程度です。
iDeCoは積立額の全額を所得から控除できますので年収350万円のサラリーマンだと毎年4万1400円、60歳になるまでに124万2000円ものお金を節税できていますので、この節税額を全て貯金していたとするとiDeCoでの定期預金の積立額である828万円と合わせて952万円がiDeCoを利用して形成した老後資金という計算になります。
◆投信で500万円以上のリターン
仮にこのサラリーマンが定期預金ではなく投資信託を積立てていき、年平均リターンを3%で60歳まで運用したとすると、60歳時点で積立元金の828万円に対して512万円の運用益が発生し、所得控除による節税額である124万円と合わせると、1467万円の老後資金を形成することができます（ちなみに年平均リターンが5％であれば約2000万円の老後資金となります）。
「そんなに都合よく30年間も儲かり続けるはずがない」という声が聞こえてきそうですが、例えば、低コストの上場投資信託に投資するロボットアドバイザーのサービスを提供しているTHEO（テオ）の運用シミュレーションを見ると、過去9年間の平均リターンは5%となっており、年平均リターン3%という数字は30年間という長期積立投資における目標としては決して高いとは言えない水準です。
実際に米国の株式市場（S&P500）に毎月積立投資した場合の過去30年間のシミュレーションにおいても、一時的にはマイナスのリターンとなる年もありますが、30年という長期間の運用であれば、少なくとも年率平均で6%～8％程度のリターンは実現できています。
◆定期預金と株式投資信託の組合せ
30年間という運用期間において、全ての資金を最初から最後まで投資信託だけで運用するのはリスクが高いと思います。若いうちは全ての資金を投資信託で運用しても問題はありませんが、少なくとも50歳を超えてきた段階くらいからは、投資信託での運用資金を少しずつ定期預金へシフトしていくことも必要です。
定期預金と株式投資信託を組合せた「iDeCo」の運用については以下の記事で詳しく解説していますので、ご興味のある方は是非ご覧下さい。
低コストのインデックスファンドを選ぶ
◆信託報酬が最大のコスト
投資信託とはたくさんの投資家から資金を集め、その資金を運用のプロフェッショナルが運用し、発生した利益を投資家に還元するという商品です。このような商品を管理、運営していくためには様々なコストが発生しますが、それらのコストは「信託報酬」と呼ばれるコストに集約されて公表されています。信託報酬は投資信託の価格が値上がりした場合だけではなく、値下がりした場合でも運用額に対して毎年決まった比率で徴収されていきます。
iDeCoは厚生労働省による年金制度ですので、iDeCoで運用できる投資信託の信託報酬は比較的低く設定されています。それでも投資信託によっては毎年2%程度の信託報酬をとるものもあり、仮にその投資信託が年平均3％のリターンを出したとしても、そこから2％の信託報酬が差し引かれてしまうとリターンは1％ということになってしまいます。
◆アクティブよりもインデックスを選ぶ
一般的に信託報酬の高い投資信託はアクティブ運用と呼ばれる積極的な運用手法により、市場平均よりも高いリターンを目指して運用されていますので、目標通りの高いリターンが出るのであれば多少のコストには眼をつぶることができます。
しかし統計上では、アクティブ運用の投資信託のうちで市場平均を上回るリターンが出るのは全体の2割程度で、残りの8割は市場平均よりもリターンが低くなる傾向があることが分かっています。
残念なことに、市場平均を上回るリターンを出す2割の投資信託を事前に知る方法はありませんので、低コストで市場平均と連動するインデックス運用（パッシブ運用）の投資信託を選ぶことが、iDeCoのような長期積立投資においては最良の選択となります。
◆インデックス運用は低コスト
インデックス運用の投資信託は日経225、S＆P500などといった市場全体の動きをあらわす指数に連動するように運用しますので、コンピュータによるシステマチックな運用が可能であるため運用コストを低くおさえることができます。
アクティブ運用の投資信託では信託報酬が1％～3％程度というのが一般的ですが、インデックス運用の投資信託の場合、そのほとんどが0.5％未満の信託報酬で運用されています。
インデックス運用の投資信託の場合、対象となる市場によって運用コストはほぼ決まっています。例えば先進国の株式市場と新興国の株式市場を比較するとインデックス運用のコストは新興国の方が高くなりやすい傾向があります。また、同じ国であっても株式市場と債券市場であれば一般的には債券市場の方が運用コストは低くなります。
投資信託の配分を決める
それでは、投資信託を組合せる際に必要となる、配分比率を決めるための基本的な考え方をご紹介ていきます。基本形としては資産の半分を株式投資信託、残りの半分を債券投資信託に投資するのが一般的です。（現在のような超低金利の状況であれば、債券投資信託の代わりに定期預金を利用することも可能です）。
株式の比率を高めると高いリターンを狙えますが、リターンのブレ幅も大きくなるため運用の安定感は失われます。債券の比率を高めると運用のブレ幅は小さくなりますが、高いリターンを狙うことはできません。
iDeCoの積立期間が20年以上ある方（40歳までにiDeCoをスタートする方）は株式の比率をできるだけ高めて高いリターンを狙っていくべきだと思いますが、積立期間が短い方は債券の比率を高めるか、債券投資信託の代わりに定期預金を利用することで安定的なリターンを目指した方がいいでしょう。
簡単な目安として、債券の比率はご自身の年齢をベースに考えるといいでしょう。50歳なら債券比率は50％程度、30歳なら債券比率は30％にとどめておき、株式投資の比率を高めてリターンを狙うというイメージです。
株式と債券の配分比率が決まったら、次はどの国あるいは地域に投資するのかを決めていきましょう。株式の場合は日本の株式に10％、日本以外の先進国株式に80％、新興国株式に10％というのが基本の形になります。
債券の場合は、日本の債券に10％、日本を除く先進国の債券に80％、残りの10％は新興国の債券、日本のリート・先進国のリートといった不動産、あるいは金（GOLD）のようなコモディティなどに投資したりしますが、あまり分散すると管理に手間がかかるので運用資金が大きくなるまでは先進国の債券にまわしておきましょう。
おすすめの投資信託
ここでは具体的なおすすめの投資信託をご紹介してきます。iDeCoの利用には口座を維持するための手数料が必要ですが手数料の金額は金融機関によって異なります。また、金融機関によってiDeCoで利用できる投資信託の種類や数も異なりますのでどの金融機関でiDeCoを始めるかは重要なポイントになります。iDeCoの金融機関選びについては以下の記事を参考にして下さい。
ここではiDeCoの口座管理にかかる手数料が最も低く、利用できる投資信託が豊富に揃っている「マネックス証券」「楽天証券」「SBI証券」で取り扱っている投資信託の中から初心者におすすめの低コストのインデックスファンドを厳選してみました。
比較しやすいように一覧表にしてまとめてみたのが以下の表になります。証券会社を選べば、選択すべき投資信託の組み合わせが決まりますので初心者の方でも迷うことなく最も低コストなインデックスファンドの組み合わせを選ぶことができます（2018年11月20日時点の情報です）。
| 資産クラス | ファンド名 | 信託報酬 | マネックス証券 | 楽天証券 | SBI証券 |
|---|---|---|---|---|---|
| 国内株式 | DIAM DC 国内株式インデックスファンド | 0.17% | ○ | ||
| ニッセイ日経平均インデックスファンド | 0.17% | 〇 | |||
| 三井住友･DCつみたてNISA・日本株インデックスF | 0.17% | ○ | |||
| 先進国株式 | ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 先進国株式インデックス | 0.12％ | ○ | 〇 | |
| ニッセイ外国株式インデックスファンド | 0.12％ | ○ | |||
| たわらノーロード先進国株式 | 0.22% | ○ | |||
| 新興国株式 | ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 新興国株式インデックス | 0.20412％ | ○ | 〇 | |
| インデックスF海外新興国株式 | 0.59% | ○ | |||
| 国内債券 | 三菱UFJ 国内債券インデックスファンド(DC) | 0.13% | ○ | ||
| eMAXIS Slim 国内債券インデックス | 0.15% | 〇 | |||
| たわらノーロード国内債券 | 0.15% | ○ | |||
| 先進国債券 | ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 先進国債券インデックス | 0.18% | ○ | 〇 | |
| たわらノーロード先進国債券 | 0.18% | ○ |
たった1本の投資信託で国際分散投資
最後に、「もっと簡単に運用商品を選びたい」という方のために、たった一本の投資信託を選ぶだけで簡単に国際分散投資が実現する投資信託の選び方をご紹介します。
投資信託の中には、1本の投資信託の中で、世界中の株式市場、債券市場、不動産、コモデティーなどにバランスよく投資する「バランスタイプ」の投資信託というものがあります。「いちいち投資信託を選んで組み合わせを考えるのは面倒だ」という方はバランスタイプの投資信託を選ぶというのも一つの方法です。
インデックスファンドを自分で組合せて運用する場合と比較すると少しだけ信託報酬は高くなる場合もありますが、最近では「ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ バランス（８資産均等型）」（信託報酬：0.17172％）のように、苦労して自分で組み合わせるよりも低コストなバランスタイプの投資信託も出てきています。
運用のプロに国際分散投資を任せる安心感や運用の手間を考慮するとバランスタイプの投資信託は初心者にとって有効な選択肢の一つであると言えます。
◆おすすめのバランスタイプの投資信託
- 楽天証券：セゾン・バンガード・グローバルバランスファンド （信託報酬：0.62%）
- SBI証券：iFree 8資産バランス（信託報酬：0.17％）
- マネックス証券：ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ バランス（８資産均等型）（信託報酬：0.17％）※信託報酬は税込み表示
バランスファンドでの運用をお考えであれば、マネックス証券を利用して「ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ バランス（８資産均等型）」に投資するのが最も低コストで幅広い資産クラスに投資することができます。「ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ シリーズ」はライバルとなる投資信託の信託報酬よりも常に低い信託報酬にしていくことを宣言しており、長期運用でも安心して積立てていくことができます。
また、バランスファンドの代わりに定期預金と株式投資信託を組合せて運用する場合は楽天証券のiDeCoを利用して「楽天・全世界株式インデックス･ファンド（信託報酬：0.24％）」に投資するか、マネックス証券のiDeCoを利用して「eMAXIS Slim先進国株式インデックス（信託報酬：0.11772％）」に投資するのがオススメです。
コスト面から考えると「eMAXIS Slim先進国株式インデックス（信託報酬：0.11772％）」を選ぶのがいいと思いますが、この投資信託には日本の株式市場が含まれていませんので、どうしても日本に投資したいという人は「楽天・全世界株式インデックス･ファンド（信託報酬：0.24％）」に投資するのがいいでしょう。
iDeCoを始める余裕ができるまで
今は60歳まで引き出せないiDeCoに積立をする余裕はないという方は、2018年1月からスタートした少額投資非課税制度、「つみたてNISA」の利用を是非検討してみて下さい。
運用対象はiDeCoよりも低コストな投資信託が中心となります。「つみたてNISA」は所得控除がない代わりに口座管理の手数料が不要でいつでも換金できるという点では、iDeCoよりも気軽にスタートすることができます。「つみたてNISA」の詳細につきましては以下の記事でまとめてありますのでご興味のある方は是非ご一読下さい。
また、iDeCoと「つみたてNISA」を組み合わせたり上手に使い分ける方法については以下の記事でまとめてありますので、あわせてお読み頂ければと思います。
